IAT 岩手朝日テレビ

　岩手県大船渡市の山火事で焼けた被害木を調査した結果、健全な木と比べても強度に遜色がないことがわかりました。ただし、住宅資材として国の基準を満たすかは、さらに試験が必要です。

　調査結果は、県や県森林組合連合会などが被害木の利活用について話し合う連絡会議で中間報告されました。

　東北大学と京都大学の研究チームと県が連携して試験を行い、７月に伐採した被害木を丸太や、建築用の集成材に加工し振動や重しを用いて強度を測りました。

　その結果、焼損が激しい木ほど樹皮が薄く保水機能が低下して劣化が進むことが判明しました。

　一方で強度を示す「たわみ具合」は、健全な木と遜色がないことがわかりました。

　建築資材として国の基準・ＪＡＳ規格を満たすかどうかを確認するためには、板を曲げたり引っ張ったりする追加試験が必要で、県は１０月までに、この試験を終える方針です。